トイレリフォームの補助金・助成金ガイド｜和式から洋式への工事を安く抑える全手法
「和式トイレを洋式にリフォームしたいけれど、予算が足りない」「数十万円の工事費を少しでも安くする方法はないの？」と、費用の面で二の足を踏んでいませんか？
実は、トイレの改修には国や自治体から多額の補助金や助成金が支給されるケースが多々あります。これらを知っているか知らないかだけで、自己負担額が数万円、時には10万円以上も変わってくるのです。
この記事では、和式から洋式へのリフォームを検討中の方へ向けて、今すぐ使える補助金制度の種類、申請の条件、そして支給額を最大化するための具体的な対策を徹底解説します。
1. トイレリフォームで活用できる主な3つの制度
補助金には大きく分けて「介護保険」「自治体独自の助成金」「国の省エネ施策」の3種類があります。
① 介護保険の「住宅改修費支給」
最も一般的で支給額が大きいのがこの制度です。
対象者: 要支援・要介護認定を受けている方、またはその家族が同居している場合。
補助金額: 上限20万円までの工事費に対し、**7割〜9割（最大18万円）**が戻ってきます。
条件: 「和式便器から洋式便器への取り替え」は明確な支給対象です。さらに、手すりの設置や段差解消、滑りにくい床材への変更も併せて申請可能です。
② 自治体独自の住宅リフォーム助成金
各市区町村が独自に実施している制度です。
対象: その自治体に住んでおり、納税をしっかり行っている世帯。
内容: 「バリアフリー改修」「耐震補強」「空き家対策」などの名目で、工事費の10%〜20%（上限10万円程度）を補助するケースが多いです。
注意点: 予算が決まっており、先着順で締め切られることが多いため、着工前に必ず確認が必要です。
③ 子育てエコホーム支援事業（旧こどもエコすまい等）
省エネ性能の高いトイレに交換することで受けられる国の補助金です。
内容: 節水型トイレへの交換に対して、1台あたり数万円の補助が出ます。
ポイント: 若者夫婦や子育て世帯でなくても、リフォームであれば全世帯が対象となる場合が多いのが特徴です。
2. 補助金を確実に受け取るための「鉄則」と注意点
「工事が終わってから申請すればいい」と考えているなら、それは大きな間違いです。補助金制度には厳しいルールが存在します。
工事前に申請すること：
ほぼすべての制度において、**「着工前の事前申請」**が必須です。工事が始まってから、あるいは完了した後に申請しても、1円も受け取ることができません。
指定の業者に依頼すること：
自治体の助成金などは、その市町村に登録されている「指定業者」による施工が条件となっている場合があります。
写真（証拠）を残す：
「施工前の和式トイレの状態」と「施工後の洋式トイレの状態」を同じ角度から撮影した写真が必要です。業者が慣れている場合は代行してくれますが、念のため自分でも記録しておきましょう。
3. 実例シミュレーション：工事費40万円がいくらになる？
和式から洋式への全面リフォーム（内装込み）で、仮に総額40万円かかった場合の自己負担額を計算してみましょう。
工事総額: 400,000円
介護保険適用（上限20万円分）: △180,000円（9割給付の場合）
自治体助成金（工事残額の10%）: △20,000円
エコホーム支援（節水トイレ採用）: △20,000円
実質自己負担額：180,000円
このように、複数の制度を併用（併用不可のケースもあるため確認要）することで、半額以下の負担でリフォームできる可能性があるのです。
4. 知らなきゃ損！「所得税の控除」というお宝情報
補助金とは別に、確定申告を行うことで**「所得税の還付（税控除）」**を受けられる場合があります。
バリアフリー改修工事を行った場合、要件を満たせば「住宅特定改修特別税額控除」が適用され、標準的な工事費用の10%相当額がその年の所得税から差し引かれます。補助金を受け取った後でも利用できるため、リフォーム翌年の2月〜3月には必ずチェックすべき重要項目です。
5. まとめ：賢くお金を借りる・受け取る・貯める
和式トイレを洋式に変えることは、家族の健康を守るための大切な決断です。しかし、無理をして家計を圧迫する必要はありません。
まずは自治体の窓口やケアマネジャーに相談し、使える制度を洗い出す。
補助金を前提とした見積もりを複数の業者から取る。
不足分がある場合は、低金利なリフォームローンやカードローンを一時的に検討する。
この3ステップを実践すれば、最小限のコストで、清潔で快適なトイレを手に入れることができます。
トイレを和式から洋式へリフォームしたい！費用相場と失敗しないための対策ガイド